IOTA（アイオータ）は、ブロックチェーンではなくTangleという独自構造を採用した次世代型の分散台帳です。
手数料ゼロ・高速処理・低環境負荷といった特徴を備え、IoTやスマートシティなど幅広い分野での活用が進んでいます。
この記事では、IOTAの仕組みや実用事例、他チェーンとの比較まで、初心者にもわかりやすく解説します。
IOTAとは？ブロックチェーンを超える分散台帳
IOTAは2016年に誕生した分散型台帳で、ブロックチェーンを使わないという点で注目を集めています。
従来のチェーン構造ではなく、Tangle（タングル）という有向非巡回グラフ（DAG）型のデータ構造を採用。
これにより、ネットワークの混雑が増えるほど取引処理能力が向上するというユニークな仕組みを持っています。
Tangle構造のメリット
Tangleは各トランザクションが過去の2つのトランザクションを承認することで成立します。
これにより、ブロックチェーンのような1本道の処理待ちが発生しないため、スケーラビリティが大きく向上。
理論的には、ネットワークが活発になるほどトランザクション処理が速くなります。
手数料ゼロで広がるマイクロペイメントの可能性
IOTAでは送金手数料がかかりません。
これにより、IoTデバイス同士が1円未満の小額でデータやサービスをやり取りするような、マシン・トゥ・マシン経済が可能になります。
たとえば、電気自動車が充電スタンドに接続した瞬間に、リアルタイムで自動決済を行う、といったユースケースです。
利用者が増えると速くなる仕組み
IOTAの特筆すべき点は、利用者が増えるとネットワークがより高速になるという特性です。
これはブロックチェーンとは真逆の特徴で、IoTなど大量のトランザクションが発生する環境で真価を発揮します。
環境負荷が極めて低い次世代型ネットワーク
IOTAは環境への配慮でも注目されています。
ビットコインのようなプルーフ・オブ・ワークは必要なく、1トランザクションあたりの消費電力は約0.00011kWhと極めて小さいのが特徴です。
これは、ビットコインの消費電力と比較すると数百万分の1レベルであり、ほぼカーボンフットプリントゼロに近いと言えます。
エネルギー効率の良さがもたらす利点
消費電力が少ないことで、IOTAはIoTデバイスのような低スペック端末でも動作可能です。
小型センサーや家庭用デバイスがそのままノードとなり、分散型ネットワークを拡張していけるのは大きな強みです。
スマートシティとエネルギー分野での活用
IOTAはすでに欧州のスマートシティプロジェクトでも導入が進んでいます。
たとえば再生可能エネルギーを活用したP2P電力取引では、地域住民が余剰電力をリアルタイムで売買する仕組みが構築されています。
ここでも手数料ゼロというIOTAの特徴が、大きな優位性を発揮しています。
電気自動車の自動課金
IOTAは自動車分野でも注目されています。
充電スタンドに接続するだけで、電気自動車が自動的に支払いを完了するシステムが実証されています。
人が介在せず、マシン同士で経済活動が完結する未来像が現実味を帯びてきました。
ジャガー・ランドローバーの「スマートウォレット」
英国の自動車メーカージャガー・ランドローバーは、IOTAを搭載したスマートウォレットを開発しました。
車が交通データを提供することでIOTAトークンを報酬として受け取り、
そのまま駐車場代や有料道路料金の支払いに利用できるという仕組みです。
これにより、自動車が走る経済ノードとして機能する世界が現実になりつつあります。
サプライチェーンで発揮されるIOTAの強み
IOTAはサプライチェーンの透明化にも活用されています。
製品の製造から流通、販売に至るまでの履歴を改ざんできない形で記録できるため、
企業や消費者が安心して情報を共有できます。
偽造防止とトレーサビリティ
高級ブランドや製薬業界では、偽造品防止のためにIOTAが活用されています。
各製品にデジタルIDを付与し、真正性を台帳上で保証することで、消費者は製品の出所を確認可能です。
東アフリカで進む国際貿易のデジタル化
IOTA財団は世界経済フォーラムや現地政府と連携し、東アフリカ貿易物流情報プラットフォーム（TLIP）を構築しました。
これは輸出入書類や物流データをIOTAに記録し、改ざん防止とコスト削減を実現する取り組みです。
ケニア・ウガンダでの実装
特にケニアやウガンダでは、貿易書類のデジタル化が進んでいます。
複雑な書類作業を削減し、中小企業でも貿易参入しやすい環境が整備されつつあります。
これは、IOTAが金融包摂に寄与する好例といえるでしょう。
Ethereumとの比較：スマートコントラクトの巨人との違い
Ethereum（イーサリアム）はスマートコントラクトの王道プラットフォームです。
一方で、ガス代の高騰や処理速度の限界が課題となっています。
IOTAは手数料がゼロで、マイクロペイメントにも適しており、IoTや小額決済での優位性が際立ちます。
開発者視点での選択
イーサリアムは豊富なDAppや巨大な開発者コミュニティが魅力ですが、
IOTAは軽量かつ分散的で、IoT向けの特化した利用ケースに強みがあります。
Solanaとの比較：高速処理と分散性のバランス
Solana（ソラナ）は独自のProof of Historyを採用し、
高速処理で知られていますが、ノード要件が高く中央集権化の懸念もあります。
IOTAは軽量ノードでIoTデバイスでも稼働できるため、分散性を確保しつつスケーラビリティを実現しています。
信頼性と可用性
ソラナは過去にネットワーク停止の事例もありましたが、
IOTAは障害に強い設計を目指し、安定稼働を重視しています。
Cardanoとの比較：学術志向か、IoT志向か
Cardano（カルダノ）は学術研究に基づくPoSチェーンで、
金融や公共インフラでの活用を視野に入れています。
一方、IOTAはIoTとデータ共有に特化した分散台帳として、
方向性が大きく異なります。
共通点と相互補完
両者は環境負荷の低さや社会課題解決への志向で共通します。
今後は相互運用性や標準化の分野で、協調の可能性も期待されています。
Imperial College Londonとの共同研究
IOTA財団はImperial College Londonと提携し、
循環経済や持続可能なビジネスモデルをテーマにした研究拠点「I3-Lab」を設立しました。
製品のライフサイクル追跡やリサイクルデータの共有など、新しい産業モデルの実装に向けた取り組みが進められています。
学術と産業の橋渡し
I3-Labでは、研究成果が産業現場に還元される仕組みを構築。
デジタル製品パスポートやAI活用による資源最適化など、社会実装を見据えた研究が展開されています。
これからのIOTA：Coordicideと完全分散化
IOTAの次の大きな進化はCoordicide（コーディサイド）です。
中央管理的な要素を撤廃し、完全分散型ネットワークとして生まれ変わることが目指されています。
これにより、IoT時代にふさわしいインフラとしての信頼性が一段と高まるでしょう。
スマートコントラクトとエコシステム拡大
IOTAはEVM互換のスマートコントラクト開発も進行中です。
DeFiやデータマーケットなど、新たなユースケースの創出が期待されています。
結び：社会インフラとしてのIOTA
IOTAは単なる暗号資産ではなく、IoT・貿易・エネルギー・サプライチェーンを支える次世代インフラです。
技術刷新と社会実装が進む中で、未来のデジタル経済の基盤としての存在感が高まっています。
「投機の対象」ではなく「社会を動かす仕組み」としてのIOTA。
今後の進展に注目しながら、その可能性を見守っていきましょう。
